「脱臭装置を購入する資金が一度に用意できない」「リースやレンタルという方法もあると聞いたが、何が違うのか分からない」——設備投資の資金計画を立てる中で、こうした疑問を持つ担当者は少なくありません。
脱臭装置は、購入以外にもリースやレンタルといった資金調達手段で導入できる場合があります。
本記事では、リースとレンタルの違い、購入との比較、そして2027年に予定されている会計基準の変更による影響を解説します。
脱臭装置は現場の条件に合わせたオーダーメイド設備であるため、必ずしもすべての機種・規模でリースやレンタルに対応しているわけではありません。
ただし、リース会社や一部メーカーがリース・レンタルでの導入に対応しているケースはあり、初期費用をまとまった資金で用意するのが難しい場合の選択肢になり得ます。
似た言葉として使われがちな「リース」と「レンタル」ですが、契約の性質は異なります。
| 比較項目 | リース | レンタル |
|---|---|---|
| 契約期間 | 数年単位の長期契約が一般的 | 短期から長期まで幅がある |
| 中途解約 | 原則不可。解約する場合は残リース料相当額の違約金が生じる | 比較的柔軟な契約が多い |
| 所有権 | リース会社にあり、ユーザーの判断で売却・廃棄はできない | 主にレンタル会社が所有する物品を借りる |
| 保守・修繕 | 原則ユーザーが保守・点検を行い、修繕費用も負担 | 原則レンタル会社(所有者)が保守・修繕義務を負う |
なお、このサイトで別途解説している「デモ機のレンタル」は、導入検討段階での効果検証を目的とした短期の無償・有償貸出を指すものであり、本記事で扱う資金調達手段としての長期リース・レンタルとは位置づけが異なります。
| 比較項目 | 購入 | リース | レンタル |
|---|---|---|---|
| 初期費用 | まとまった資金が必要 | 月々の支払いに平準化できる | 月々の支払いに平準化できる |
| 保守負担 | 自社負担 | 原則自社負担 | 原則レンタル会社負担 |
| 柔軟性(解約・返却) | 自社の判断で更新・処分が可能 | 中途解約は原則不可 | 比較的柔軟 |
| 長期利用時の総コスト | 長期では割安になりやすい | 金利・手数料相当分を含むため総額は購入より高くなる傾向 | 長期利用には不向きな場合がある |
購入した場合の費用相場については、以下の記事で解説しています。
脱臭装置をリース・レンタルで導入する際は、以下の点に特に留意する必要があります。
脱臭装置は現場の処理風量・臭気濃度に合わせて個別設計される設備です。汎用性の低い特殊仕様の装置は、リース会社・レンタル会社が対応していない場合があるため、検討段階で対応可否を確認する必要があります。
リース契約では、消耗品の交換や定期点検を自社で行う必要があるのが一般的です。活性炭や充填材の交換頻度が高い現場では、保守負担がリース料とは別に発生する点を踏まえて、総コストを試算しておくことが重要です。
リースでの導入を検討する際に押さえておきたいのが、2027年4月1日以後に開始する事業年度から適用される新しいリース会計基準(企業会計基準第34号)です。
現行の会計処理では、借手のオペレーティングリース(所有権移転外のリース等)は賃借料として費用計上するのみで、貸借対照表には計上されません。
新基準では、借手は原則としてすべてのリースについて、使用権資産とリース負債を貸借対照表に計上することとされており、これまでオフバランスだったリース取引が資産・負債として計上される点が大きな変更点です。
ただし、強制適用の対象は上場会社等や会社法上の大会社であり、中小会計要領を採用する中小企業は強制適用の対象外とされています。また、12か月以内の短期リースや、リース料総額が少額のリースについては、引き続きオフバランスの処理が認められる例外もあるとされています。
税務上の損金算入の扱いは、従来どおり賃借料として処理される見込みとされていますが、総資産・負債の増加により自己資本比率などの財務指標に影響する可能性があるため、特に上場企業の連結子会社やIPOを検討している企業は留意が必要です。
以上の内容は会計事務所によるコラムを参考にした二次情報であり、自社への具体的な適用可否や処理方法は、企業会計基準委員会(ASBJ)が公表する基準の原文や、顧問税理士・公認会計士に確認することをおすすめします。
脱臭装置の導入は、購入だけでなくリース・レンタルという選択肢もあります。初期費用の平準化と引き換えに、保守負担や中途解約の制約、総コストの違いがあることを理解したうえで、自社の資金計画や運用体制に合った方法を選ぶことが重要です。
特にリースを検討する場合は、2027年に予定されている会計基準の変更による影響も踏まえて、早めに顧問税理士等へ相談しておくとよいでしょう。
自社に合った導入方法を含めた選定プロセス全体については、以下の記事もあわせてご覧ください。
導入場所とにおいの特性に着目し、それぞれの課題に適したおすすめの脱臭装置を紹介します。「種類が多くて、何が違うのかわからない」そんな方こそ、自分の現場に適した脱臭装置選びにお役立てください。

設置場所
排気ダクト
対応できる臭い
調理油/魚類/肉類/揚げ物/煮炊き排気/生ゴミ/カビ/硫化水素/スチレン/硫化メチル
| 寸法 (mm/幅・奥行・高さ) | 605×400× 1000~820× 570×1400(mm) |
|---|---|
| 重量(kg) | 35~92 |
消臭成分が調理臭や油煙臭などと反応し、無臭物質へ変化させる。反応しきらない微量臭も、植物精油の香調により心地よい香りとなり効果を実感しやすい。
15種類の消臭剤が、水産加工から焼き菓子まで、食品の臭気に幅広く効果を発揮。植物由来の消臭成分で安全性が高く、厳しい安全・衛生管理基準もクリアする。

設置場所
乾燥炉排気・反応槽ベントライン など
対応できる臭い
香料/樹脂/フェノール/キシレン/酢酸ブチル/コーティング機排気/酢酸エチル/シアン化水素/アンモニア/1,2,4-トリメチルベンゼン
| 寸法 (mm/幅・奥行・高さ) | - |
|---|---|
| 重量(kg) | - |
VOCや悪臭成分を化学反応で無害・無臭に変換。微量のシリコンやリンを含む排ガスも前処理で対応可能で、触媒毒を含む化学・薬品工場でも使える。
装置内部の空気を外に逃げにくい状態に保つことで、ダクト接続部からの臭い漏れを防止。揮発性の強い化学物質を扱う場合でも周囲環境への影響を抑える。

設置場所
屋外または既存脱臭槽内
対応できる臭い
高濃度アンモニア/硫化水素/硫黄系臭気
| 寸法 (mm/幅・奥行・高さ) | 6~12×9 (54~108㎡) |
|---|---|
| 重量(kg) | - |
堆肥化・発酵工程から発生する硫化系臭気や3,000ppmクラスの高濃度アンモニアへ対応。強臭環境においても、安定した脱臭性能を発揮する。
微生物の力で分解するため、燃焼系設備のような高エネルギー消費が不要。さらに低圧ブロワ採用で電力消費を抑制し、24時間連続運転でもコストを抑える。