脱臭装置の騒音対策とは？

脱臭装置を導入してにおいの問題は解決したのに、今度は近隣から「送風機の音がうるさい」というクレームが入る——そんなケースは珍しくありません。

臭気と騒音は、工場や店舗が周辺環境とのトラブルを抱える際の二大要因です。
本記事では、脱臭装置まわりで騒音が発生する原因と、音源別に有効な対策、そして騒音規制法上の基準の考え方を解説します。

脱臭装置の騒音は
どこから発生するのか

脱臭装置そのものが大きな音を発するわけではなく、排気を送り出す送風機（ファン）や、気流がダクト内を通過する際の音が主な騒音源となります。

• 送風機本体の回転音・モーター音：ファンの回転翼が空気を押し出す際の空力音と、モーター自体の駆動音が組み合わさって発生します。
• ダクト内の気流音：風速が速い区間や、エルボ・分岐部など気流が乱れる箇所で発生しやすくなります。
• 燃焼式脱臭装置の燃焼音：バーナーの燃焼に伴う音や、高温ガスの膨張音が加わる場合があります。

圧力損失が大きいダクト系統では、必要な風量を確保するために送風機をより高い静圧・高回転で運転する必要があり、結果として騒音レベルも上がりやすくなる傾向があります。設計段階から圧力損失を適切に抑えることは、省エネだけでなく騒音対策の観点からも重要です。

騒音を放置すると
起こる問題

近隣クレームと行政指導のリスク

深夜・早朝に稼働する設備や、住宅地に近接した立地では、わずかな騒音でも苦情の対象になりやすい傾向があります。苦情が自治体に寄せられると、行政からの立入調査や改善指導につながることもあり、早期の対策が望まれます。

騒音規制法上の「特定施設」に
該当する場合がある

騒音規制法では、原動機の定格出力が7.5kW以上の送風機は「特定施設」に該当し、設置・変更の際に自治体への届出が義務付けられています。該当する場合、敷地境界線における騒音の大きさについて、用途地域や時間帯ごとに定められた規制基準を遵守する必要があります。

また、自治体によっては条例で国の基準より厳しい規模要件（2.2kW以上、3.75kW以上など）を独自に設定している場合があるため、設置予定地の自治体の条例を事前に確認することが重要です。届出の要否を判断する際は、設備の定格出力だけでなく、設置場所の自治体ルールも併せてチェックする必要があります。

音源別に見る騒音対策

送風機（ファン）本体の騒音対策

送風機本体から発生する騒音には、以下のような対策が一般的に用いられます。

• 防音ボックス（防音カバー）：送風機全体を吸音材入りの筐体で覆い、音の外部への漏れを抑えます。屋外設置の送風機では、距離減衰効果と組み合わせることで、敷地境界線での騒音レベルを大きく低減できた事例も報告されています。
• 防振ゴム・防振架台：送風機の振動が床や架台を伝わって建屋全体に共振することを防ぎます。
• インバーター制御による低速運転：必要以上の高回転運転を避け、風量に見合った回転数に抑えることで、騒音と消費電力の両方を低減できます。

ダクト内の気流音対策

ダクト内の気流音には、以下のような対策があります。

• 消音器（サイレンサー）の設置：ダクトの途中に吸音材を内張りした区間を設け、気流音を減衰させます。
• 風速の見直し：ダクト断面を見直して局所的な風速を下げることで、気流音の発生自体を抑制します。
• エルボ・分岐部の緩和：急な曲がりや分岐を減らし、気流の乱れによる騒音発生を抑えます。

燃焼式脱臭装置の燃焼音対策

燃焼式・触媒燃焼式の脱臭装置では、バーナー部分の燃焼音や、排気ダクトの膨張音が加わることがあります。
装置本体の設置場所を近隣境界から離す、排気ダクトの出口に消音器を設けるといった対策に加えて、燃焼効率を適切に保つメンテナンスも、異常燃焼による想定外の騒音を防ぐ上で有効です。

対策の比較表

音源ごとに有効な対策とその特徴を整理すると、以下のようになります。

まとめ：
騒音対策は
「音源の特定」から始める

脱臭装置まわりの騒音対策は、送風機・ダクト・燃焼部のどこが主な音源になっているかを特定することから始まります。

設計段階で圧力損失を抑え、無理のない風量・静圧で送風機を運転できるようにしておくことが、結果的に騒音対策にもつながります。既に稼働している設備であれば、防音ボックスや消音器といった対策を音源に応じて組み合わせることで、近隣とのトラブルを防ぐことができます。

当メディアでは、脱臭装置に関する基礎知識を他にも多数掲載しています。メーカー選びの判断材料として、ぜひ参考にしてください。